「環境」「SDGs」分野の対象範囲は幅広く、気候変動をはじめ、森の微生物から海洋大循環、自然エネルギーなど、典型的な環境問題と認識されるものに加え、国際条約や金融、さらには都市化やインフラ整備、市民参加、まちづくり、そして高齢化や少子化への対策など、社会のなかで有機的に結びついているあらゆる要素が関わっています。これらは、すべてがつながった大きな網の目の一つずつともいえます。
大きく変化しつつある現実の世界でも、個々の部門では解決できない問題が増え、多様な分野が連携する力が問われています。それに不可欠なのは正確な情報。それを、正確な翻訳や英語文献調査、さらには研究を通して橋渡しをしていくことが私たちの使命です。
現在、省庁の仕事をはじめ、NGO/NPOや企業、大学や研究機関などから幅広く、英訳・和訳・調査研究を受注するのみならず、研究報告書の作成、学会論文の校正、国際会議の資料作成及び事務局、ホームページの英訳などを受託し、その専門性と質において高い評価を受けています。
さらに、2009年以降は、全世界の主要環境関連機関、主要国の環境関連ニュースの抄訳を毎週提供するという仕事を受注しており、それによって世界の最新の動向を常に把握して仕事に大きく生かしています。
□ガイアでは、翻訳者、研究者、コーディネータ、人材育成英語講師などの全員が、環境問題やSDGsの知識を有しているだけではなく、幅広い分野への関心を持ち、最新情報やより深い知識を求め、積極的に国際会議やシンポジウムなどにも参加、専門性を高めるために海外の情報収集及び学習の意志があることをチーム登録の最低条件としています。
□現在、登録翻訳者・研究者・コーディネーター・人材育成英語講師は20名超、アメリカやニュージーランド在住のネイティブ翻訳者やチェッカーとも連携して、より質の高い仕事を目指しています。
※特に英訳は、初めから英文として作成します。日本人翻訳者が翻訳し、ネイティブチェックをかけるという翻訳会社が通常とっている方式ではなく、日本語に堪能かつ環境問題に精通しているネイティブあるいはそれに近い人が翻訳をし(ここで英文としての質の高さを確保します)、それを日本人翻訳者が日本語の意味を正確に反映しているか、また環境用語が正しく使われているかという観点からチェックをし(ここで、環境関連文書としての質の高さを確保します)、さらに、それを日本語の分からないネイティブチェッカーに読んでもらうことで、英文としての完成度を確保します。
クライアントの皆様には、NPOや非営利組織もたくさんいらっしゃいます。そこで、ガイアでは、NPO料金を設けています。また、「予算的には厳しいけれど、重要な書類や文献なのでどうしても翻訳したい」というご希望にもできるだけ対応しています。分量にもよりますが、納期、料金ともになるべく努力したいと思いますので、どうぞお気軽にご相談ください。そんな場合でも、質は決しておろそかにしないので、ご安心ください。
実績(2000年以降、公開されているもののみ)
環境ニュース抄訳:
国立環境研究所 環境展望台 2009, 2010,2011, 2012, 2013, 2015, 2015, 2016年, 2017年, 2018年, 2019年 環境イノベーション情報機構EICネット 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016年, 2017年, 2018年, 2019年, 2020年, 2021年
和訳主要実績:
バードライフインターナショナル冊子 2019年, 2020年 WWF 各種パンフレット 2013, 2014, 2015, 2016年, 2017年, 2018年, 2019年 RSPO関連文書 2019年 生物多様性条約関連文書、法令、ニュース 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016年,2017年,2018年 都市の生物多様性シンガポール指標 2010年 「ラムサール条約COP10締約国会議記録」 2010年 「上総システム」2009年4月 「化学物質の内分泌かく乱作用」Pete Myers, 2009年3月24日 「Earth Trends」世界資源研究所(WRI)、2009年、2008年、2007年) 「消却施設報告書」2009年 「USCAP」2007年 「ゴア対談」Think the Earth 2007年 「上総堀」2006年 「朝焼けの警鐘」中央法規出版、2004年 「アジア湿地インベントリー作成マニュアル」日本湿地保全連合 2004年 「アフリカのある一日」東京都写真美術館 2003年 「OECD世界環境白書」中央経済社 2002年 「地球環境保全に関する資金メカニズムの現状等調査報告書」IGES 2001年 「世界の資源と環境 00-01年」日経BP社 2001年(1994年版以降他社より隔年で発行) 「ラムサール条約第七回締約国会議報告書」WWF 2000年
英訳主要実績:
「WWF震災復興から生まれた持続可能な養殖」2021年 国立環境研究所「NIESレター福島」 2018年, 2019年, 2020年 ユネスコエコパーク登録申請書類 2017-2019年 「WWF森林認証」関連等パンフレット 2014, 2015, 2016年 「水質調査に関する研究」エヌエス環境、2018年 「川崎折り紙」2018年 「川崎市一般廃棄物処理基本計画第二期行動計画」2018年 日本科学技術連盟「デミング大賞」関連報告書 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016年,2017年, 2018年, 2019年, 2020年 「東急財団研究助成」報告書 2009, 2010, 2011, 2012, 2013, 2014, 2015, 2016年, 2017年, 2018年, 2019年, 2020年, 2021年 「カーボンオフセットレポート」 2013, 2014, 2015, 2016年 「新宮港実証事業」報告書 2014、2015年 「環境ラベル―信頼性に向けた取組」 2014年 「日本の現場力」パンフレット 2014年 「世界旅行記」 2014年 「放射線モニタリングデータ 環境省」 2013年 「大丸有サスティナブルビジョン」パンフレット 2013年 「環境映像祭 パンフレット 英語版」 2007, 2008, 2009, 2010年 「英語版:低炭素社会作り研究報告書」(立命館大学) 2009年 「英語版:環境省 環境・循環型社会白書」 2008年 「低炭素社会に向けた長期的地域シナリオ形成手法」立命館大学 2006年 「日立子供向け冊子 みんなでエコのおはなし」日立 2006年 「世界を変えるお金の使い方」スペースポート 2005年 「環境省 図で見る環境白書」平成17年版、環境省 2005年 「環境映像際 パンフレット 英語版」 2005年 「日本の暦、72候」スペースポート 2004年刊 「環境省 図で見る環境白書」平成16年版、環境省 2004年 「三井物産環境報告書 英語版」 2003年 「図で見る環境白書」平成15年版、環境省 2003年 「環境白書英語版」平成15年版、環境省 2003年 「環境白書英語版」平成14年版、環境省 2002年 「Japan Report」JCSD 2002年 「イオン環境報告書 英語版」2002年 「環境白書英語版」平成12,13年版、環境省 2002年 「キャノン環境報告書 英語版」 2001年 「環境白書英語版」平成10,11年度版、環境省 2001年 「松下電器環境報告書 英語版」2000年版、2001年版 「CEPA 国際湿地シンポジウム 議事録」国際湿地保全連合日本委員会 2000年 「環境レポート大賞パンフレット 英語版」 2000年
学会等論文校正:
立命館大学、東京大学、神戸学院大、東京都市大学、片桐学園, 三重大学
ホームページ関連:
東急財団(環境部門) 2019年 SUBARU HP(英語版)環境ページ 2014, 2015年, 2016年, 2018年, 2019年 JEAN 英語版HP 2011年 環境省Eco Japan Cup 英語版 HP 2008, 2009, 2010年 地球環境基金事業報告 (HP英語版) 2010年 南極条約サイトガイドライン (HP日本語版) 2010年 世界資源研究所:日本語版HP「Earth Trends」 2008, 2009, 2010年 環境省HP(英語版)報道発表資料 2006, 2007年 環境省HP(英語版)のIN FOCUS 2006, 2007年 2005愛知万博 日本政府サイバー日本館 HP 2005年 エコアジアHP(環境省)、2003, 2004, 2005, 2006, 2007年 地球環境基金HP (英語版) 2002年
調査報告・研究・執筆
イギリスのニュータウン再生:文献調査報告書 2022年 ECO NET 62(東京都)環境アカデミー海外記事執筆 2014, 2015, 2016年 カナダの廃棄物管理調査報告 2011年 世界の森林資源に関する調査報告 2010年
書籍関連
「優しい英単語相性図鑑」例文作成・校閲等 「オオカミの護符」英訳
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沿革
1994年:フリーランス翻訳者が集まり、環境問題を専門に翻訳するネットワークとして結成。 2002年:人格なき社団(任意団体)として登録。 2003年:チームの翻訳者が講師となり翻訳講座を開講。より質の高い翻訳者の育成を目指す。 2004年:英語の土台を築く塾「英学塾」を開講。未来の日本を担う若者の英語力強化を目指す。 2014年:一般社団法人となる。
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